こんにちは、Webバトラーのクロージャーです。
最近、「Stripeの審査が以前より厳しくなって、なかなか通らない」という声を耳にします。
そこで今回は、初めてStripeの審査を受ける方へ向けて、準備すべきことや審査通過のためのポイントをわかりやすくまとめました。
「個人事業主」と「法人」の両方に分けて解説していますので、これからStripeを導入しようとしている方はぜひチェックしてくださいね！
1. Stripe審査が通りにくいって本当？
Stripeは、短時間で審査が完了し導入しやすいオンライン決済サービスとして知られています。
しかし、以下のような理由で「審査落ち」や「追加審査」が発生しやすくなっているのも事実です。
- 禁止業種や高リスク業種の増加
- 虚偽情報や入力ミスの増加
- ウェブサイトに必要表示がない（特定商取引法や会社情報など）
- 本人確認書類や法人書類の不備
とはいえ、多くのケースでは必要事項をきちんと準備・正確に入力すれば、問題なく審査が通ります。
それでは具体的に個人事業主と法人でどんな準備が必要なのか見ていきましょう！
2. 個人事業主が用意すべき書類と手続き
(1) 本人確認書類
- 運転免許証・マイナンバーカード（個人番号カード）・パスポートなどの「写真付き身分証」を1点用意
- 有効期限が切れていないか要チェック
- 表裏両面のスキャン（または写真）を求められる場合あり
(2) 開業届の控え・確定申告書（任意）
- 個人事業主には登記簿がないため、事業実態を示す資料として用意
- 必須ではありませんが、Stripeから追加で確認が入る場合に提出できるとスムーズ
(3) 銀行口座情報
- 売上の振込先となる「銀行名」「支店名」「口座番号」「名義」を正確に把握
- 個人名義の口座でもOKですが、事業用口座を使うのがおすすめ
(4) 連絡先情報
- メールアドレス（ビジネス用が望ましい）
- 電話番号（SMS認証に使用）
- 申請時に誤入力があると審査落ちの原因になるので要注意
(5) ウェブサイト・商品情報
- もしウェブサイトがある場合、きちんとアクセスできるか要確認
- 商品やサービスの詳細、価格などがわかりやすく記載されていると◎
- 特定商取引法に基づく表記（販売者情報や返品ポリシーなど）も忘れずに！
3. 法人が用意すべき書類と手続き
(1) 法人の基本情報
- 法人名（登記簿上の正式名称）
- 所在地（住所は登記簿どおりに記入）
- 代表者名（役職も含め、表記ゆれ注意）
- 法人番号（13桁）
(2) 法人確認書類
- 登記簿謄本（現在事項全部証明書）
- 印鑑登録証明書
- どちらも「発行から3ヶ月以内」の最新のものを用意
(3) 代表者の本人確認書類
- 運転免許証やマイナンバーカード（個人番号カード）、パスポートなど
- 代表者以外の人が代理申請する場合でも、代表者本人の身分証が必要
(4) 銀行口座情報
- 法人名義の口座を原則として使用
- 口座番号や名義の入力ミスに注意
(5) 担当者・申請手続きの流れ
- 代表者が申請しなくても、担当者が代理で進められる
- ただし、提出する代表者書類や法人書類は必須
- 入力情報と書類の記載内容が完全に一致しているかを再度確認
4. Stripe申請の手順と注意点
- Stripeアカウント作成
- メール登録 → パスワード設定 → ログイン
- 事業者情報の入力
- 会社名、住所、電話番号などを正確に
- 個人事業主の場合は「屋号または氏名」を忘れずに
- ビジネス詳細の入力
- 商品・サービス内容、ビジネスモデル、想定の取引額など
- ウェブサイトURLがある場合は必ず入力
- ない場合は「どこで、何を、どうやって販売するか」を具体的に記入
- 銀行口座登録
- 正しい口座情報を入力
- 後から変更はできるが、最初にしっかり確認を
- 必要書類のアップロード
- 個人事業主: 本人確認書類
- 法人: 代表者の本人確認書類 + 登記簿謄本 + 印鑑証明書
- 書類の画像は鮮明にスキャン or 撮影する
- 送信・審査完了を待つ
- 多くの場合、数分〜24時間で結果が出る
- 追加の書類提出や問い合わせがあれば迅速に対応
- JCBなどの追加審査
- Visa/Mastercardは即時に利用可能だが、JCBは3営業日〜最長3週間かかることがある
- その間でもVISAやMasterは決済利用OK
- 2段階認証の設定を推奨
- セキュリティ強化のため、ぜひ有効化を
- アカウントの不正利用を防ぐのに効果的
5. 落とされやすい理由と対策
- 入力情報の不備・誤り
- 住所の番地抜けや氏名の表記ゆれなど、ちょっとしたミスでNGになりやすい
- 送信前にダブルチェックを！
- 禁止業種・高リスク商品
- 違法性のある商品、アダルトやギャンブル、健康関連など制限が多いものは審査が厳しい
- 自分のビジネスが該当しないか要確認
- ウェブサイトの情報不足
- 特定商取引法の表記や、商品説明・問い合わせ先が未掲載
- 事業者情報が曖昧だとNGになりがち
- 本人確認書類・法人書類の不備
- 有効期限切れの身分証、登記簿の期限切れ
- 画像の不鮮明や文字かすれも要注意
- 高リスクと判断される業態
- 情報商材や投資案件など、不正利用リスクが高いとみなされやすい
- 必要書類やサービスの正当性を丁寧に説明する
もし審査に落ちてしまった場合でも、改善点を修正し、Stripeサポートと連携して再申請すれば通ることもあります。
焦らず対応してみてくださいね。
6. Stripeサポートの活用方法
- 公式ヘルプサイト: まずはヘルプ記事をチェック
- チャットサポート: 平日9時〜18時なら日本語対応OK。リアルタイムで相談できる
- メールサポート: 営業時間外や詳細なやり取りをしたい場合に便利
- 電話サポート: ダッシュボードからコールバック予約。営業時間内であれば日本語可
「何が原因で審査落ちしたかわからない」「追加書類をどう出せばいい？」など困った場合は、遠慮なく問い合わせしてみてください。想像以上に丁寧に対応してくれますよ！
7. 申請前の確認に！Stripe開設申請チェックシート
審査に落ちる要因のほとんどは、事前準備の不足や入力ミスにあります。
そこで、申請前にサクッと確認できる「Stripe開設申請チェックシート」を作ってみました。
Stripe開設申請チェックシート
このチェックシートを使用して、Stripe開設申請に必要な準備を整えましょう。各項目を確認し、準備ができたらチェックボックスにチェックを入れてください。
共通チェック項目
本人確認・事業確認
ウェブサイト/サービス準備
銀行口座情報
個人事業主向け追加チェック項目
法人向け追加チェック項目
審査通過のためのポイント
申請前の最終確認
まとめ
Stripeは確かに審査が厳しくなっている部分もありますが、必要情報を正しく入力し、事業内容をしっかり説明すれば大きな問題はないことがほとんどです。
それでも不安がある場合は、ウェブサイトの整備や事業実態を示す書類の準備など、しっかり対応しておきましょう。
そして何より、審査で行き詰まったらStripeのサポートを頼るのがおすすめです。
今回はWebバトラーのブログで「Stripe開設申請ガイド」をお届けしました。
ぜひこのチェックリストを活用して、スムーズにStripeを導入してくださいね！
最後まで読んでいただき、ありがとうございました！
免責事項
本記事の内容は2025年3月時点の情報をもとに作成しています。Stripeの審査基準やサービス仕様は変更される可能性がありますので、最新情報は必ずStripe公式サイトでご確認ください。
